元・キャンプで株式投資@セカンドライフ

以前、リンデン社が環境SIMの購入制約緩和やプリム数増加、値下げを発表したのが今年４月。
その後環境SIMの売り上げは順調に伸びていきました。

メインランドに関しては今年２月から徐々にSIM供給を再開していましたが、望む水準まで地価は下がらなかったようで、環境SIM値下げと同時期の４月にSIM供給ペースを１日10個以上にするとアナウンス。
アナウンス後から地価は下がりはじめ、実際に１日10個以上のSIMを６月中旬まで大量供給したことで、地価最低価格は 3.0L$/sqmまで下落してしまいました。

このSIM大量供給を続けた６月中旬、リンデン社はメインランド地価下落を理由にSIM供給一時停止を発表する訳ですが、その地価下落の原因に増加したSIM供給量とともにプライベートSIM値下げや環境SIMが大量に売れたことを挙げています。
また、SIM供給を一時停止しつつ市場が供給された土地を吸収するのを見守り、その都度検討してゆく、とも言っていました。

下の投稿記事にあるグラフを見てもわかりますが、11月現在地価最低価格はSIM供給停止時までにも回復しておらず、結局いまだに過剰供給された土地は市場が吸収するに至っていません。
そもそも土地を吸収するべきユーザー数には限りがありますし……。
ここのところ地価は上昇してきてはいますが、その主原因は環境SIM値上げによる環境SIMからメインランドへ移行する人たちによるものだと思われ、今後メインランド地価はリンデン社が考える安定した地価へと動いてゆくのかも知れません。


今年４月からの環境SIM値下げにより、それまで土地利用を考えていなかった人たちも具体的に土地利用を考えるようになったのではないでしょうか。
ユーザー数の伸び率はそれほどでもなさそうですが、ユーザーの土地利用率はかなり底上げされたように思います。
土地利用率が底上げされた状態で環境SIMが値上げされ、メインランドは土地余り＆地価下落状態ですから……。

結果としてリンデン社側から見た土地政策は良い方向に向かいつつあるように思えますが、ユーザー側から見ればかなり強引で配慮に欠ける政策に思えます。

※追記
ユーザーの土地利用率が増加したのかどうか、確かなことはわかりません。
でも、ユーザーの土地利用率が増加しているとすれば、それだけコアなユーザーな増えているということになりますから、セカンドライフ内世界の更なる質の向上が望めますね。^^